研究員ブログ

街道灯籠祭り 山街道をゆく

8月25日(土)、愛南町山出(やまいだし)地区で「街道灯篭祭りin愛南 山街道をゆく」があり、山出地区の棚田を灯籠でライトアップするイベントが行われました。

この事業は、6月に実施された「海街道をゆく」、7月に実施された「酒蔵の道をゆく」とつづいた3事業の最終イベントで、主催する実行委員会は当センターの「まちづくり活動アシスト事業」の平成19年度助成団体にもなっています。

イベント開催に先立ち、街道灯籠祭りの反省会を兼ねた「南伊予みち風景会議(事務局:大洲河川国道事務所)」の幹事会が山出交流センターで行われ、「街道灯篭祭り」と銘打った各地のイベントの概要説明の後、ワークショップを用いた事業の反省と今後の展望について協議いたしました。

山出温泉交流施設

※会場となった山出温泉交流施設(どこかお城を思わせるような建物の外観)

よかった点として、愛南町の灯籠祭りの実施団体からは、事業の成果として2つ挙げられていました。

1.地域を巻き込むことができた

地図2 地図1

※今回新しく作ったマップ

山出地区のある僧都(そうづ)小学校の子どもたちが、地域の人たちや学生さんたちと一緒に歩いて、自分たちのムラにあるものを見つめ、それを地図にし、その地図をもとにこれまた地元の方が書いたイラストを交えた地図を制作することができ、この灯籠祭りをきっかけに地域を巻き込む仕組みができ、地域内での交流ができた。

2. 他地域への広がりを見せた

今回の灯籠祭りとなった地域以外にも、「自分たちの地域の祭りでもライトアップ事業を取り入れてみたいので、灯籠を貸してほしい」という申し出があり、地域的な広がりを見せることができた。

  

次に、悪かった点については、PR不足や効率的な灯籠の設置や開催時期の見直しなどがありましたが、その多くの反省点は次回の開催時に修正できる課題といえるものでした。 

今回のワークショップの中で浮き彫りにされたもっとも大きな今後の課題は、「事業の継続性をもたせるためにどういう方法を模索するのか」という意見だったように思います。

この「街道灯籠祭り」に関する事業は、大洲河川国道事務所の予算面と人的面のバックアップもあった事業であり、永続的にバックアップがあるわけではないため、継続的に各地で実施できる仕組みづくりが重要であり、岩松地区が行っているような「住民それぞれが灯籠を保管し、祭りになると設置してもらうといった参加の仕組み(=協働性)」を構築して、スタッフの負担をなるべく少なくする工夫や、参加者や来場者に一部費用を負担してもらうための仕組みづくりを構築し、持続的に事業を行えることが重要となってくるでしょう。

ただ、この灯籠祭り事業は、あくまで地域活性化のひとつの手段であり、この愛南町の取り組みのように「まずは地道に地域を巻き込んでいき」ながら、身の丈にあった事業を展開していき、少しずつ地域の理解を広げていくことが重要だと思われます。

今回、ずっとこの灯籠祭りを取材してきて感じたことですが、地域に学校がなくなるとその地域に元気がなくなるとよく言われます。それと同じように地域に祭りがなくなるとまた、その地域の元気が失われていくということを実感いたしました。

この「灯籠祭り」をひとつの地域の新しいお祭りとして、そして地域外の人たちとの交流の場として位置づけつつ、地域が自立的・能動的に行うことができれば、地域活性化の一役を担うことが十分に期待できる事業だと言えそうです。

そのためには、やはり地域の理解を得ながら地道に進めていくことが重要になってくると思います。会議の中では、「点から線へ、線から面へとどうやってつなげていくか」といった広域連携についても議論されていましたが、地域ごとに事情も異なることもありますので、まずは「点」がしっかりと独立して「点」とわかるくらいのものになり、それから「線」へとつないでも遅くはないように思いました。

棚田 案内板 山出周辺地区の風景

※山出地区の棚田(左・中央)と山出周辺地区の村並み(右)

さて、その幹事会の後、いよいよ「街道灯籠祭り 山街道をゆく」が行われ、山出地区の棚田を利用して400個ほどの灯籠によってライトアップと参加者の交流会が行われました。

灯籠でライトアップされた棚田の風景は、宇和島市遊子地区で行われた段々畑のライトアップとその様子が似ていました。唯一の違いは田畑の前が海か川かの差くらいでしょうか。

ライトアップ全景 ライトアップ近景

※ライトアップ全景(左)と近景(右)

交流会の様子

※交流会の様子

今回の事業を実施した愛南町の実行委員会のみなさん、おつかれさまでした。なお、この事業についてのお問合せ先は、同実行委員会(地域交流センタープラザじょうへん内:TEL&FAX 0895-73-2288)まで。

(文責 まちづくり活動部門 研究員 谷本英樹)