みなさん、はじめまして。
4月からECPRに新しく仲間入りした“垣村”です。
よろしくおねがいします<(_ _)>
食べることが好きなうえに、
趣味もインドアばかりということで、
適正体重とは無縁の生活をしています( *´艸`)
地元は、上島町。
瀬戸内海にある島の町です。
平成16年に、弓削町・生名村・岩城村・魚島村が合併して誕生しました。
ちなみに、私は、旧弓削町が地元になります。
松山から車で2時間半くらい離れていて
愛媛県と広島県の間にありますよ。
『青いレモン』をはじめとする柑橘
『レモンポーク』(豚肉)
海産物(海苔など)
芋菓子
いろいろな特産品があります。
『青いレモン』と『レモンポーク』は、Google検索してみてくださいませ。
【↓青いレモン】
海も、もちろん、最高ですよ。【↓役場から見た弓削港方面です】
来年の3月には、岩城橋も開通予定です。
橋から望む海と多島美………とても楽しみです。
信号がないことも相まって、サイクリングなどのアウトドアに最適ではないでしょうか。
【↓岩城橋_工事の様子】
さてさて、3月中頃は新型コロナも落ち着きを見せておりましたが
今はなかなか厳しいことになってしまいました。
この場をお借りして、
日々、感染の最前線にてご活躍いただいております、
医療従事者の皆様に感謝の気持ちを述べさせていただきます。
本当にありがとうございます。
愛媛県は、皆さんの努力のかいあって踏みとどまれているように思います。
ありがとうございます<(_ _)>
引き続き、よろしくお願いいたします。
最後に
感謝を忘れず
いろいろなことに好奇心を持って取組み
いろいろな人と知り合いたいと思いますので
みなさん、ぜひ、よろしくおねがいします( `・∀・´)ノコンゴトモヨロシク
4月1日より、当センターに配属となりました上田と申します。
派遣元は伊方町です。
役場での今までの経歴は、農林水産や観光、支所勤務、公民館や生涯学習センター(教育委員会)、出張所で窓口業務を担当したこともあります。
昨年1年間は、総合政策課 原子力政策室からの派遣として、公益財団法人 伊方原子力広報センターで原子力講演会やセミナー等の業務を担当しておりました。
コロナ禍の影響で、実施回数は当初より減らすあるいは中止せざるを得ない状況になりました。
趣味はドライブなので、休日には、遠出したりしたいのですが、コロナ禍の影響で、出勤以外は、自宅での生活が続いております。
県内におきましても、繁華街でクラスターが発生したり、まだまだ油断のできない状況が続いております。
初めてのことばかりですが、「一つ一つ確実に取り組む」をモットーに頑張りますので、よろしくお願いいたします。
こんにちは。研究員の西原です。
4月1日に発行しました当センターの刊行物「ECPRvol.46」「舞たうんvol.146」の電子データを公開しました。以下のページからご覧いただけますので、ぜひご覧ください!
【刊行物のご案内】
調査研究情報誌ECPR vol.46(2020 No.2)特集「コロナ禍時代の地方創生について考える」
舞たうん vol.146 特集「アートとまちづくり~文化芸術から考える地域活性化~」
「舞たうんvol.146」のご紹介です。
今号の特集テーマは、「アートとまちづくり~文化芸術から考える地域活性化~」です。
「アートによるまちづくり」が日本の各地で行われています。有名なものだと「瀬戸内国際芸術祭」などを思い浮かべる方も多いと思います。現代アートと地域活性化を掛け合わせたこれらの取組みは地域の新たな魅力を創出し、アーティストや地域外からのボランティア、観光客など、多くの人を呼びよせる効果があります。また、地域住民を巻き込んだ取組みによってアーティストや地域外の人々との交流が生まれ、地域の魅力を再発見する機会にもなります。
今号では、「アートとまちづくり 文化芸術から考える地域活性化」と題して、「アート」や「文化芸術」を媒介に地域活性化を目指している事例を紹介し、アートによるまちづくりの可能性を考えていきたいと思います。
「ECPRvol.46」については、4月9日の研究員ブログ「調査研究情報誌「ECPR」vol.46を発行しました。」で玉井研究員が紹介していますので、こちらもぜひチェックしてみてください!
研究員の玉井です。
春爛漫ですね。いい季節になりました。
さて今回、えひめ地域政策研センターが毎年2回発行している「調査研究情報誌 ECPR」をご紹介します。4月1日(木)に発行した最新版のvol46号では、「コロナ禍時代の地方創生について考える」と題して特集しています。
いま、コロナ禍の中、第2期地方創生が始まっています。第2期策定時にはなかった新型コロナウイルス対策も含まれており、関係人口の創出や拡大、society5.0の導入など政府は都会から地方におけるサテライトオフィス開設やリモートワーク推進など新しい生活様式を踏まえた地域活性化に取り組んでいます。
本号では、様々な分野で研究されている先生方にコロナ禍で求められている地方創生について考察しています。
ぜひ、お手元にお持ちいただいてお読みください。
必要な方は、お電話等でご連絡いただければ郵送をします。また、当ホームページの「刊行物のご案内」からも近々閲覧できるようにしてますので、是非ご一読いただければ幸いです。