先日、家で飼っているカブトムシ（計4匹）のサナギが羽化し、無事成虫になりました。このカブトムシ達は、去年子供と一緒に採ったカブトムシが卵を生み、一年掛かりで育て上げたものです。まあ、育て上げたと言っても土を2、3カ月に一回変えていたぐらいのもので、後は勝手に育ってくれますから大した事はしていませんが、それでも成虫が土から出てきた所を発見した時は感慨深いものがありました。

ただ、生まれてきたカブトムシの内訳はオス1匹にメス3匹で、やはり子供はオスの方が少ないと文句を言い、結局今年もカブトムシを採りに行く約束をさせられてしまいましたが、本当は私も秘かに燃えています。

カブトムシ採りや飼育は小学生の時以来でしたが、子供時代を思い出して結構楽しいものです。今年の夏は皆さんもどうですか。

　１９６９年７月２１日、アポロ１１号のアームストロング船長が月面に人類初の一歩を記しました。１９６１年のケネディー大統領の「１９６０年代中に人類を月に着陸させ、安全に地球に帰還させる」という声明から始まったアポロ計画は、アポロ１号の火災事故、アポロ８号の初の月周回飛行、そしてアポロ１１号の月着陸（最近、テレビで放送されたＮＡＳＡに関する番組によると、アポロ１１号の月着陸も結構綱渡りだったようです）、アポロ１３号の奇跡的な帰還、とドラマチックに進展し、１９７２年のアポロ１７号までに６回の月面着陸に成功しました。そしてアポロ１７号以降、人類は地球以外の星へ行っていません。
　アポロ計画の後、宇宙開発は実用的なスペース・シャトル計画に移り、日本人の宇宙飛行士も誕生し、宇宙ステーションも建設されるなど、宇宙は現実的で身近なものとなりました。しかし、スペース・シャトルもそろそろ引退の時期のようです。次は火星でしょうか？
 （企画研究部門研究員　政木　輝彦）   

　5/9に田植えをしてから1か月以上経つのでイネが気になって、妻と近いうちに見に行こうという話をしていたら、田んぼの写真（6/12に撮影）が事務局から届きました。イネが大きくなっているのにビックリで「これは見に行かなくては」ということで、7/5（日）に野村町へ行ってきました。

　田植えの時に「一か所には4～5本の苗を植えて下さい」と言われて「少ないなあ、本当にこれだけでいいのかなあ、心もとないなあ」と思いながら植えたのですが、行ってみると写真のとおり一株が相当大きくなっているし（分けつというらしい）、6/12から日が経ったのでさらに丈が伸びていました。それと植えた後に少し曲がったことを気にしていたら、農家の方に「大きくなったら、分らなくなるから大丈夫」と言われた意味が分かりました。確かに全く気になりません。

　田んぼ一面に張られている澄んだ水を見ていると、「こんなところでできたお米なら、絶対美味しいだろうなあ。今年は、ここでできたお米が食べられるのだ」と思うと秋がとても待ち遠しいです。

　今回のオーナー制度には4組が参加しており、他のチームのイネの成長と比べるわけではないのですが、「他のイネの方が少し元気そうだなあ」とちょっと気になります。自分のところもですが、イネを見ているとオキの方は少し黄緑色で元気がなさそうなのに比べて、オカの方は青々として丈も大きくなっている気がします（どうして？気のせい？）。

　田植えから2か月ほど経ってイネは40～50㎝くらいに成長しているのですが、予定ではこれから穂が出て、実って、稲刈り（9月上旬）、脱穀（9月中旬）というスケジュールなっており、本当にあと2か月ほどで稲刈りができるのだろうか。これからの成長が楽しみなので、来月も見に行こうと思っています。
 （企画研究部門　研究員　河野茂樹）

「えひめ地域づくり研究会議」が主催する「伊予から土佐へ」歩きフォーラムが7月25日（土）、26日（日）に大洲市・河辺ふるさとの宿を起点に開催されます。 このイベントは、「地域というものは、そこに住む者、暮らす者が自らつくっていかなければ決してよくなることはない」と生涯言い続けた山口県周防大島出身の偉大なる民俗学者「宮本常一氏」の没後30年を控え、昭和16年に歩いた伊予から土佐への道をたどるなかで、宮本常一氏のまなざしを辿り語り、思いをつなぐために企画されました。 

歩きは、韮ヶ峠から梼原の約10㎞。フォーラムは、河辺ふるさとの宿で宮本常一氏に関する著書も出版されている中国新聞社の佐田尾信作氏。参加の締切日は7月15日（水)。 「地域づくり」の仲間が多く参加する予定ですので、興味のある方はご連絡ください。 

　お申し込み・お問い合わせは、えひめ地域づくり研究会議事務局　ＴＥＬ089-932-7750【担当：武田】　メールは、takeda@ecpr.or,jpまで。  （まちづくり活動部門　研究員　武田　昭文）

財団法人えひめ地域政策研究センターでは、平成１９年９月から愛媛ふるさと暮らし応援センターを開設し、愛媛への移住交流の総合的な窓口として、様々な事業に取り組んでいる。

移住交流では、UJIターンの様々な形態があるが、できれば地域の実情を理解している市町の出身者にUターンしてもらうのが、移住する側、受け入れ側、双方にとって、一番望ましい形態でないかと思うことがある。

時事通信社の提供している６月２６日の官庁速報に、「京都府伊根町が、町で開かれる同窓会の幹事業務をサポートする事業を始める。」との記事が配信された。

内容は、案内状発送や会場手配などを請け負うことにより、ふるさと納税をアピールしたり、ＩターンやＵターンにつなげたりするのが狙いとし、具体的には、まず幹事と運営の打ち合わせを行い、スケジュールを決定。預かった卒業生名簿を基に案内状を発送し、出欠名簿を幹事に引き継ぐ。会場を手配して、希望があれば最寄り駅までの送迎や、母校への日帰りツアーなども企画する。

案内状を送付する際、ふるさと納税や空き家バンクといった町制度に関するＰＲパンフレットを同封。事業をきっかけに、町の飲食事業者や宿泊施設の利用促進にもつなげたい考え。また、同様の事業は、北海道鷹栖町も開催しているとのこと。

移住交流の取り組みは、団塊の世代の大量退職が始まる2007年問題を契機に、各自治体で盛んに行われているが、各自治体にも団塊の世代の退職された職員が多数おり、まさに同窓会の幹事業務は、公務員を退職された方が、行政経験やスキルを生かすことができる業務であると考えて、各市町に取組を促したが、なかなか県内の状況は取組へのハードルが高く、いいアイディアと思っているが実現していない。

まちづくり活動部門　主任研究員　小方　悟